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(Seoul=NSP通信) YEONJIN JANG Journalist = 金融監督院の「2015年度の大手企業の随時の信用リスク評価の結果」によると、今年構造調整対象の大手企業は、昨年34社に比べ20社増の合計54社となった。

金融監督院は、債権銀行が11〜12月中に、金融機関の信用供与額500億ウォン以上の大手企業の中で368社に対して随時の信用リスク評価を実施し、19社（Cランク11社、Dランク8社）を構造調整対象に選定したと明らかにした。

これは、今年の上半期にすでに実施した定期的な信用リスク評価の結果（35社）が含まれる場合、合計54社で、前年（34社）に比べ20社増加した数値だ。

今回の随時の信用リスク評価で構造調整対象の業種をみると、「鉄鋼が3社」で最も多く「造船、機械製造、飲食（各2社）」「建設、電子、石油化学、自動車、ゴルフ場（各1社）」などの順に記録した。

しかし、2015年全体では、建設が14社と最も多く、鉄鋼（11社）、電子（8社）、造船（4社）などの順となっている。

NSP通信/NSP TV YEONJIN JANG Journalist, yeonjin112@nspna.com
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